気になるフリーランスと会社員の平均年収の「差」を解説！多いのはどっち？
フリーランスは働き方の自由度が高い反面、自分の工夫や努力によって収入に大きな差がでる仕事です。会社員であれば、一定の固定給が保証されていますが、フリーランスにはありません。
また同じフリーランスでも職種によって仕事単価に差が出てきます。ここではフリーランスと会社員の給料差や働き方の差についてみていきましょう。
会社員とフリーランスの年収を比較！収入が増えるごとに明らかな差が…
下記はスキマワーカーを除き、月に140時間以上働いている人のデータです。フルタイムフリーランスに絞った場合、300万円以上稼ぐ人は全体の59.3％です。ただし100万円未満も5.4％程度おり、かなり差がついていますね。
フリーランスの年収
- 100万～300万未満 24.0％
- 300万～500万未満 30.2％
- 500万～800万未満 22.8％
次に会社員の年収についても見てみましょう。会社員の場合、年収300万円を超える人は、全体の63.4％と半数を超えています。
会社員の年収
- 100万～300万未満 22.1％
- 300万～500万未満 30.2％
- 500万～800万未満 21.8％
上記を比べると、年収300万～500万未満の人は30.2％と、フリーランスと会社員はほとんど変わりません。しかし年収500万円以上となると、フリーランスの割合が若干多めです。
また年収1,000万円超えのフリーランスは7.4％、会社員は4.2％と明らかな差が出ています。フリーランスの可能性を感じる数値ですね！
年収が上がるほどに割合が高くなっていることを見ると、将来的な高収入を狙う人にフリーランスはピッタリでしょう。
情報参照元：厚生労働省/2018年「フリーランス白書」
フリーランスの働き方！4つのタイプに分けて比較
フリーランスと言っても、働き方によって収入に差が出てきます。やはり隙間時間にやっている人よりも、フルタイムで働いている人の方が収入は高くなることが多いです。
ここでは、フリーランスを4つのタイプに分け、それぞれの年収を比較してみます。
情報参照元：ランサーズ フリーランス実態調査(2019年度版)
副業系すきまワーカーの年収
会社員や他の仕事を掛け持ちをしながら、副業としてフリーランスをしている人です。ランサーズの調べでは、全体の約41％がすきまワーカーとされています。
- 年収10万円未満 51％
- 年収10万～50万円 22％
- 年収50万～200万円 18％
- 年収200万円以上 5％
- 年収400万円以上 4％
すきまワーカーは本業があるため、51％が年収10万円以下です。あくまで合間の時間で作業をしているため、収入が低めなのがポイント。
複業系パラレルワーカーの年収
複数の会社と契約し、仕事をしてる人です。複数の企業から案件を請け負っており、本業や副業の区別はない場合がほとんど。ランサーズの26％が複業系パラレルワーカーにあたります。
- 年収10万円未満 26％
- 年収10万～50万円 22％
- 年収50万～200万円 30％
- 年収200万円以上 10％
- 年収400万円以上 11％
年収200万円より、年収400万円を稼ぐ人のほうが若干多い結果となりました。企業と契約をしている分、単価が高めになっているためだと考えられます。
自由業系フリーワーカーの年収
フリーランスの中でも、プロフェッショナルかつ専門的な知識をもつ人を言います。他のフリーランスと比べても人数が少なく、ランサーズでは5％とかなり少ない割合です。
- 年収10万円未満 29％
- 年収10万～50万円 18％
- 年収50万～200万円 25％
- 年収200万円以上 15％
- 年収400万円以上 13％
一見、複業系パラレルワーカーと同じ水準のように感じます。しかし、やはりプロフェッショナル。年収200万円を超えたあたりから、複業系パラレルワーカーに大きな差を付けていますね。
自営業系独立オーナー
主に個人事業主や法人経営者をいいます。よく聞くフリーランスのイメージですね。割合も多く、ランサーズではすきまワーカー（40％）に次ぐ29％を占めています。
- 年収10万円未満 2％
- 年収10万～50万円 7％
- 年収50万～200万円 12％
- 年収200万円以上 17％
- 年収400万円以上 61％
収入が200万円以下の人は少なく、ほとんどが年収400万円を超えています。本業かつフルタイムで働いていると思えば納得ですね。
フリーランスの年収は？職種の単価相場をもとに解説
フリーランスの年収は職種によっても大きく異なります。中でもビジネス系やIT系、クリエイティブ系は専門性分野であるため、年収が高くなる傾向が。
それぞれの分野の年収をみていきましょう。
情報参照元：フリーランス協会の「フリーランス白書2018」
ビジネス系
| 年収100万円未満 | 6％ |
| 年収100-300万円未満 | 17％ |
| 年収300-500万円未満 | 29％ |
| 年収500-800万円未満 | 20％ |
| 年収800-1,000万円未満 | 11％ |
| 年収1,000万円以上 | 10％ |
IT・クリエイティブ系
| 年収100万円未満 | 11％ |
| 年収100-300万円未満 | 15％ |
| 年収300-500万円未満 | 27％ |
| 年収500-800万円未満 | 22％ |
| 年収800-1000万円未満 | 7％ |
| 年収1000万円以上 | 4％ |
コンサルタント・カウンセラー系
| 年収100万円未満 | 19％ |
| 年収100-300万円未満 | 32％ |
| 年収300-500万円未満 | 16％ |
| 年収500-800万円未満 | 12％ |
| 年収800-1,000万円未満 | 8％ |
| 年収1,000万円以上 | 8％ |
職人・アーティスト系
| 年収100万円未満 | 19％ |
| 年収100-300万円未満 | 25％ |
| 年収300-500万円未満 | 27％ |
| 年収500-800万円未満 | 13％ |
| 年収800-1,000万円未満 | 4％ |
| 年収1,000万円以上 | 4％ |
専門・士業系
| 年収100万円未満 | 18％ |
| 年収100-300万円未満 | 21％ |
| 年収300-500万円未満 | 23％ |
| 年収500-800万円未満 | 18％ |
| 年収800-1,000万円未満 | 3％ |
| 年収1,000万円以上 | 18％ |
接客・作業系
| 年収100万円未満 | 34％ |
| 年収100-300万円未満 | 26％ |
| 年収300-500万円未満 | 23％ |
| 年収500-800万円未満 | 10％ |
| 年収800-1,000万円未満 | 3％ |
| 年収1,000万円以上 | 4％ |
その他
| 年収100万円未満 | 29％ |
| 年収100-300万円未満 | 33％ |
| 年収300-500万円未満 | 21％ |
| 年収500-800万円未満 | 4％ |
| 年収800-1,000万円未満 | 4％ |
| 年収1,000万円以上 | 6％ |
ビジネス系の単価と年収
企業の戦略に必要不可欠なビスネス系には、主に以下のような職種があります。
- 経営企画
- 新規事業開発
- 人事
- 経理・財務
- 法務
- 広報
- マーケティング
- 営業
それぞれ企業に部署はあるものの、専門的な知識を持ってプロデュースするとなると難しい部分もあるでしょう。そのため外部から各分野のプロフェッショナルであるフリーランスを招き入れます。
経営企画や新規事業開発、人事などフリーランスは様々な企業の状態を見ています。それを元に企業戦略や方向性を考えてもらえるのは、会社にとって大きなメリットです。
また専門性の強い経理・財務や法務をプロに任せることで、会社の問題点をあぶり出し、客観的なアドバイスがもらえるメリットもあります。売りたい商品があるのに、営業マンがいない…そんな時は、フリーランスの営業を雇うことで売り上げアップにも繋がるでしょう。
相場単価は実績や職種によって異なりますが、おおむね以下のとおりです。
- 経営企画：時給3,000円～4,000円程度（企業の経営戦略、デジタル戦略立案などを担当）
- 人事：1案件10万円程度（キャリア採用や新卒採用業務などを担当）
- 営業：歩合制であることが多い
クリエイティブ系の単価と年収
主に職人質が強いクリエイティブ系の職種。一番人気はエンジニアといわれていますが、他にどんな仕事があるのでしょうか。
- Web/グラフィックデザイナー
- イラストレーター
- エンジニア
- 編集者
- 翻訳・通訳
世の中にはデザインに関する様々な仕事があり、職種も多岐に渡ります。たとえば新聞や雑誌、広告・ポスターなどのデザインを行うWeb/グラフィックデザイナーやイラストカットを描くイラストレーター。
書籍やWEB媒体を世の中に発信する編集者、アプリやゲームを開発するエンジニアなど。出版物を世界に届けるためには翻訳家・通訳の力も必要です。
世の中にある媒体は、これらの職業によって作られています。スキルが必要な分、高収入であるのが魅力。専門性が高く、規模や内容に応じて収入も違います。
- Web/グラフィックデザイナー：年収300万円～400万円
- エンジニア：600万円～960万円
- 編集者：年収500万円～700万円（大手編集部だと1,000万円以上稼ぐことも！）
コンサルタント・カウンセラー系の単価と年収
企業が「さらによくなるように」「社員が健やかに働けるように」考えながら、仕事を進めていきます。くわしく見てみましょう。
- コンサルタント
- カウンセラー
- 講師
- スポーツトレーナー
コンサルタント・カウンセラー系は、様々な企業の課題を明確にし、経営者のパートナーとして戦略を練っていきます。
コンサルタントが会社をよくするものであるならば、カウンセラーやスポーツトレーナーは中で働く「社員」のケアが目的です。社員がストレスなく働けるよう、カウンセリングやスポーツ指導で心身ともに健康をキープします。
- コンサルタント：1案件10万円～20万円（採用に関するコンサルや企業戦略）
- カウンセラー：年収300万円～400万円
専門・士業系の単価と年収
一般的に、資格がなければできない仕事です。資格も難しいものが多く、簡単に取れるものではありません。フリーランスとして士業家を招くことで、法的な観点からアドバイスをもらいます。
- 弁護士
- 司法書士
- 行政書士
- 税理士
- 弁理士
- 公認会計士
- 社労士
働き方の多様化や、法律の複雑化によって、専門家による法的サポートのニーズが増えています。専門家と企業が契約を結び、必要に応じて相談するのが一般的です。
会社で起こったトラブルから契約書の作成まで、仕事は多種多様！税理士であれば確定申告を任されたり、弁護士は裁判に出ることも。企業と法的な面でサポートします。
- 弁護士：月3万円～5万円（顧問契約で月あたり3時間程度の法律相談を想定）
- 税理士：1案件10万円～（確定申告を依頼した場合）
職人・アーティスト系の単価と年収
様々な技術を売りにしている人たちで、以下の職種があります。
- カメラマン
- メイク・スタイリスト
- 美容師
- 調理師
- アーティスト
自分の腕を磨くほど、高収入を得られる可能性が高い職種です。特にカメラマンやメイク・スタイリスト、アーティストは有名になるほどに単価も上がっていきます。自分のスキルを磨くことはもちろん、チャンスを掴み取る術を知ることも大切な職業です。
- カメラマン：雑誌撮影 1ページ1万円～/スタジオ撮影 1カット5千円～
- 美容師・調理師：年収300万円程度
接客・作業系の単価と年収
接客や現場作業、事務は、特別な資格がなくてもすぐに働ける手軽さが魅力。主に以下の職種があります。
- 店舗接客サービス
- 現場作業
- 事務作業
比較的求人が多いのが特徴。1つの会社で働いただけでは得られない、経験やスキルを積めるのが魅力です。接客スキルや現場作業、事務のスキルは全国どこへ行っても共通。一度身に着ければ一生使える、万能さがポイントです。
- 店舗接客：時給1,000円～
- 現場作業：日当1万円～
- 事務：時給1,200円～
会社員とはココが違う！知っておきたいフリーランスのお金事情4選
フリーランスは仕事内容だけでなく、お金の面でも会社員と違うことを忘れてはなりません。会社員の時には当たり前だったことも、フリーランスになった途端、お金に関する手続きが増えてきます。
ここでは切っても切り離せない、フリーランスとお金の事情について解説しましょう！
①年収から引かれるお金が多い
フリーランスとしての手取りが、会社員時代の3～5割増し程度である場合、手元に残るお金が減ってしまう可能性があります。「せっかく収入が増えたのに、なんで？」と疑問に思いますよね。
会社員の給料は、収入に含まれていない金額を考慮すると額面給与の3割～5割増しといわれています。天引きされる保険や税金・年金を考慮して、給料が設定されているのですね。
残念ながらフリーランスが同額受け取ったとしても、会社員と比べ、同じだけ働いても受け取れるお金が少ないくなってしまいます。フリーランスとして安定した生活を送るためには、少なくとも会社員時代の倍を目指したいところです。
➁フリーランスに諸手当はない
会社員は給料の他に扶養手当や住宅手当・有給休暇・残業などの手当てが上乗せされます。しかしフリーランスに、このような手当はありません。そのため、手当分は自分の収入から捻出することになります。
しかし昼夜問わず激務をこなすと、体調を崩してしまいかねません。自分のスキルを上げつつ、どうしたら効率よく稼げるかを考える必要があります。
③働けなくなってもフリーランスには保障がない
ケガや病気などで急に働けなくなっても、フリーランスには傷病手当がありません。また仕事が無くなった場合の、失業保険も完備されていないのです。
万が一を保証するフリーランス向け保険もありますが、これも自分でかけなければなりません。フリーランスには常にお金の心配が付いて回ります。何があっても困らないよう、普段からしっかりと備えなくてはなりません。
④フリーランスに退職金はない
退職金とは、企業が月々の給料から積み立てを行い、定年後にまとめて渡すものです。フリーランスにはありません。普段から将来のことを考えて、お金を貯めたり、運用するのが安心です。
もし「フリーランスだけど、退職金が欲しい」と思ったら、以下のようなサービスへの加入を検討してみてもいいですね！
小規模な個人事業主や、役員などが退職や廃業した場合に、今まで積み立てたお金がまとめて受け取れる保険です。掛け金が節税になるうえ、解約時には最大120％が戻ってくるメリットも！
年収からこんなに引かれる？フリーランスの手取り収入とは
フリーランスは会社員より手取りが少なくなると言われています。原因は、両者の税金の仕組みにありました。ここでは、税金と保険料に着目しつつ、フリーランスの手取りを見ていきましょう。
年収から引かれるフリーランスの税金は4つ
社会人が主に払わなければならない税金は4つあります。会社員であれば会社の給料から天引きされていきますが、フリーランスは自分で支払わなければなりません。
また、税金によってはフリーランスは会社員より倍ほど払わなければならいことも！ここではフリーランスと会社員の税金について見ていきましょう。
①所得税
会社員の場合は、給与所得・フリーランスなどの自営業の場合は事業利益に関して課せられます。課税所得に税率をかけて求められ、会社員とフリーランスでは計算式がそもそも違うのがポイントです。
会社員の場合
｛（給与収入-給与所得控除）-保険料控除等-扶養控除等-基礎控除｝×税率
フリーランスの場合
｛（収入-必要経費-青色申告控除）-保険料控除等-扶養控除等-基礎控除｝×税率
税率は、収入が増えれば増えるほど負担が増えていく累進課税です。また個人事業税や消費税など、会社員時代には支払うことのなかった税金も加算されます。
②住民税
自分が市区町村に納める税金ですが、会社員とフリーランスでは納税方法が違います。会社員は毎月の給料から天引きされますが、フリーランスの場合は自分で納めなければなりません。
税率は10％と会社員もフリーランスで違いはありません。年収が1,000万円なら100万円、300万円なら30万円を納めます。
ただし前年の収入に応じて計算されるため、フリーランスの場合、収入が下がってしまった場合に苦労するかもしれませんね。
③事業税
個人事業主で年に290万円を超える所得があった場合、個人の事業税が加算されます。計算方法は業種によって異なりますが、おおよそ課税所得金額の3/100～5/100ほどです。一部対象にならない業種もありますが、ほとんどの場合、5％と考えておけばよいでしょう。
これは会社員時代にはなかった税金です。フリーランスでの収入が、会社員時代とほぼ変わらない場合は収入が減ってしまう恐れがあります。
④消費税
個人事業主などのフリーランスには、消費税に『小規模事業者にかかる納税義務の免除』という考え方があります。これは売り上げが1,000万円以下の場合にはお客様から預かった消費税を納付しなくてもよい仕組みです。
そのためフリーランスが消費税を納めるのは、売り上げが1,000万円を超えてからでＯＫ。これはフリーランスの間で「1,000万の壁」とも呼ばれています。
ちなみに納めないとならない事業者を「課税事業者」、納めなくてもよい事業者を「免税事業者」と呼んでいます。
年収から引かれるフリーランスの保険料
フリーランスが支払うものは、税金だけではありません。実は保険料も忘れてはならないお金のひとつです。しかしも中には、会社員時代よりも倍近く払わなければならないことも…！
ここでは、フリーランスの保険料についてチェックしておきましょう！
国民年金保険料
フリーランスは年金を国民年金に切り替えなければなりません。この国民年金がクセもので、会社員時代は厚生年金であっため、会社が保険料を半分負担してくれていました。
しかしフリーランスの場合、全額自分で払わなければなりません。国民年金は一律料金であるため、収入には無関係！会社員時代より収入が落ちたとしても、高い保険料を毎月払っていかなければならいのです。
参考までに、保険料は令和元年度で16,410円となっています。
医療費（国民健康保険料）
会社を辞めた場合、国民健康保険に加入します。加入しなければ、保険証がもらえず、医療機関に受診できません。また自分でけ出なく、家族も加入しなければならず、保険料が上がってしまう可能性があるのです。
保険料は自治体によって異なり、おおよその年齢や収入、加入人数（家族など）によって変わります。退職した翌年に多額の保険料が請求される可能性もあるため、注意が必要です。
介護保険料
40歳以上の人であれば、全員強制加入する保険です。特に手続きをする必要はなく、国民健康保険に上乗せされる形で請求されます。40歳を過ぎたら保険料が急に上がるため注意しましょう。
医療保険分と介護保険分を合わせた「国民健康保険税」として世帯主がまとめて納めます。保険料は市区町村によって違いますが、全国平均は月5,300円～5,500円ほどです。
フリーランスになるために十分な貯金をしておこう！
会社員と違い、フリーランスは収入面で不安がつきものです。特に、転向したばかりのころは、不安も大きいでしょう。だからこそ、ある程度の貯金を蓄えた上で挑みたいですよね。
1年目は収入が安定しない上に、前年度の保険料が思ったより高額になることも。フリーランスで稼いだお金が、全て保険料に消えてしまっては、あまりおもしろくありませんね。
余裕をもたせるためにも、年収の半年～1年程度の貯金があると安心です。
フリーランスになる前に知っておきたいお金のこと
フリーランスになったばかりの頃はお金の心配がつきまといます。なる前から計画的なお金の管理をしておきましょう！
ここでは、少しでも余裕のあるフリーランス生活をスタートさせるために、貯金以外でできるお金の管理方法を見ていきます。
支出額を把握しておく
フリーランスになったら、月にどの程度お金がかかるのかをシュミレーションしておきます。必要最低限の生活費はもちろんのこと、フリーランスになった後にかかってくる税金や保険料まで、ざっくりでいいので出しておきましょう。
できれば月ごと・年ごとに算出してみると、一年で必要なお金が見えてきます。同時に必要な貯金額も想像がつきますよ。退職金や雇用保険が出る場合は、しっかりと計算に含めましょうね。
固定費を見直す
フリーランスになったら、お金の流れが変わってきます。節約のため、この機会に固定費を見直すのもおすすめです。
- 電気やガス水道のプランや会社を変える
- スマホを格安ＳＩＭに変える
- 保険料を見直す
電気やガスはまとめると料金が安くなったり、契約アンペアを変更するだけで抑えられたりします。またWi-Fi設備があるならば、スマホは格安SIMに変えるのがお得です。保険料も掛け捨てのものに変えることで掛け金が安くなりますよ。
ただし保険は解約のタイミングによっては、損をする可能性もあるため、じっくりと吟味してから乗り換えを検討しましょう。
クレジットカードは会社員の間に作る
フリーランスは収入の不安定さからか、クレジットカードの審査に通りにくくなっています。審査を少しで有利にするためにも、収入の安定した会社員のうちにクレジットカードを作っておくのがおすすめです。
もしフリーランスになってからクレジットカードを作るのであれば、法人カードを作るのがよいでしょう。個人カードよりも審査に通りやすく、プライベートとビジネスを収支を分けられるメリットがあります。
また経理処理が簡単になったり、一時期の資金調達にも便利ですよ！
フリーランスは年収UPが十分狙える！可能性は無限大
フリーランスは会社員と違い、収入のわりに支出が多い点がポイントです。特に税金や保険料は大きく異なるので、注意しましょう。
最初は収入もなかなか安定しないので、半年～1年程度の貯金があれば安心して挑めそうですね。転向してから思わぬ収入減とならないよう、準備はぬかりなく！
フリーランスにはリスクももちろんあります。しかし、時間的縛りや人間関係のストレスもなく、自分のやり方と工夫次第で会社員よりも大きな収入を上げられるのが最大の魅力です。
